「投資をしたいけど何を買ったらいいの？」
「株を買う目安価格はどれくらい？」
誰もが知りたいその答えは、株式の歴史にありました。
結論、今買おうとしている銘柄が、まず市場平均PERや業種別PERのデータと比べより割高なのかどうかを判断する必要があります。
この記事では、株式の歴史を元に、どれくらいなら割高なのか、なぜ割高になるのかの知識が得られます。
私も投資を始めて依頼、歴史は繰り返される前提で、割高な株には手を出さない様になったことで収益が安定するようになりました。
＜参考文献↓↓＞
バブルの歴史を知る
投資に限らず、何かを判断する時には、歴史を知っておいた方が断然有利です。
たとえば、進学先や就職先を決める時にも、そこがどんなところか全く知らずに決める人はいないと思います。
少なからず、先生や親族、友人などから得た情報(難易度や実績などの歴史)を加味して決めるはずです。
1630年代「人類初のバブル」
記録上の人類初バブルは、オランダのチューリップバブルとも言われています。
チューリップの球根の価格がみるみる上がり続けていくために、貴族から煙突掃除人まであらゆる国民がチューリップ投資に参加しました。
彼らは土地や家具、宝石などを売り、そのお金でチューリップの球根を仕入れ、高値で売るといった流れで、誰もがのめり込んでいきました。
たかが球根ですが、自分の周りの人がチューリップ投資で儲けている話を聞くと、逆に自分だけ損をしている気になってしまい、欲に目が眩んで思わず手を出す人が後を断ちませんでした。
このチューリップバブルはわずか3年で幕を閉じ、最終的には多くの人がタダ同然の球根を大量に持たされている状態となりました。
群集心理はおそろしいです
1960年代「見せかけの増益ブーム」
株式投資にもブームがあり、1960年代では、米国でコングロマリットという他業種の買収によって見かけ上の増益率を伸ばして、いい投資先だと勘違いさせる手法が横行しました。
具体的には、高PERの企業が低PERの企業を買収することで、１株当たり利益(EPS)を増幅させる手法です。
毎年同じことを繰り返すことで、利益は増えていないにも関わらず、増えているように見えてしまう為、騙される投資家が後を断ちませんでした。
数年後には見せかけであることが世間に公表されたり、買収を繰り返し会社規模が大きくなることで小回りが効きにくくなり、業績が悪化する企業が増えることで、ブームは過ぎ去りました。
EPS増加率だけを見ていると罠にハマる可能性があります
1970年代「優良企業ブーム」
いつの時代も何かしらのブームはあるものです。1970年代の米国では優良企業への投資が流行となりました。
米国IBM,ディズニー,マクドナルドなどの優良企業は成長性があるため、多少割高で買っても数年後には利益が得られるだろうとの考えのもと、多くの機関投資家、個人投資家がこれらの銘柄を購入しました。
その結果、優良企業の株価は上がり続け、ピークではPERが90倍にまであがりました。
どんな優良企業でもPER90倍は高すぎると思い始めた機関投資家の大量の売り注文によりブームは過ぎ去りました。
優良企業だからといって安心はできなさそうです
1980年代「新規公開株ブーム」
はじめに、これまでの新規公開株(IPO)の投資パフォーマンスは、市場平均を下回っています。儲かるのは新規公開株を売る側＝会社の経営陣となります。
1980年代の米国では、バイオテクノロジーやマイクロエレクトロニクスなどの先進的なイメージを持つ企業が数多く上場し、投資人気を博しました。
IPO銘柄で儲かるのはごく一部の人だけです
1990年代「日本の不動産バブル」
ここまではオランダや米国のバブルの話でしたが、もちろん日本でも同様のことが起きています。
それが1990年にかけての不動産バブルになります。
戦後、経済成長の波に乗った日本は成長を続け、1955〜1990年にかけて
・地価(土地の価格)は75倍
・株価は100倍
に跳ね上がりました。
●バブル期の日本のすごさ
・地価総額は20兆ドル＝世界全体の富の20%相当
・地価総額はアメリカ全土の5倍に相当
・株式時価総額は、世界中の株式時価総額の45%相当
・平均PER＝60倍（同時期の米国は15倍、英国は12倍）
・平均PBR＝5倍
・配当利回り＝0.5%
最後は政府の金利上昇によって、バルブ崩壊に至りました。
やはり投資が加熱するとPERやPBRは高くなります
2000年代①「インターネットバブル」
これまでのバブル同様に、インターネットが普及する時にもバブルが起こりました。
●インターネットバブルで起きたこと
・ナスダック株価指数が2年で3倍
・利益の出ている企業のPER＝100倍以上
・社名変更で自社名に.comや.netを付けるだけで、株価が2倍に上昇
この後当然バブルははじけ、機関投資家も個人投資家も大損しています。
インターネットは普及しましたが、インターネット銘柄への投資では多くの人が損をしました
2000年代②「住宅バブル」
この住宅バブルは、米国リーマンブラザーズが経営破綻した原因にもなりました。
●住宅バブルで起きたこと
・通称NINJAローンが大流行(NoIncome安定収入なし,NoJob定職なし,NoAsset保有資産なしでも組めるローン)
・住宅ローンが組みやすいため、住宅需要が増加することで、住宅価格は2倍に高騰
・そんな中、住宅抵当ローンを証券化して売り捌くMBSが流行
・MBSのリスクヘッジのための保険商品CDSも流行
・結果、MBSやCDS市場が住宅抵当ローン原資産の何倍にも膨れる
最後は、ローン支払いできない人であふれてしまい、MBSの価値は暴落しバルブは崩壊しました。
2010年代〜「ビットコインバブル」
2021年現在も進行形で盛り上がる仮想通貨市場ですが、これももう既にバブルの真っ只中かもしれません。
仮想通貨が通貨として認められる為には、3つの機能が求められますが、そのうち2つは機能が確立できていないのが現状です。
機能１：財貨やサービスの交換手段→確立できている
機能２：価値を計算する時の信頼できる基準になる→クリアできていない
機能３：価値の貯蔵手段になる→クリアできていない
あるべき価格水準を判断する基準が存在しないため、今後暴落する可能性もあります。
今後、仮想通貨やブロックチェーンは生活に浸透する可能性もありますが、価値が維持または上昇するとは限らないということです。
自身のポートフォリオには高くて10％程度としておくのが無難だと考えます
まとめ
今買おうとしている銘柄が、まず市場平均PERや業種別PERのデータと比べより割高なのかどうかを判断してから買うのが得策です。
どれだけ割高/割安なのかを調べることで、ただ流行に乗ろうとしているのか、それによって将来損をしそうなのかが見えてきます。
欲にまみれた群集心理は恐ろしいほどの投資バブルを生み出します。
更にはそれに参加している本人、いや世界中がバブルであることに気付きません。
そして、気付いた頃には大損していると言う構図が人類史には何度も刻まれています。
私たちも、人気銘柄、オススメ銘柄だというだけで高PER,高PBRの株に手を出していると、知らぬ間にバブルに飲み込まれ、最後は大損してしまうかもしれません。
ご参考になれば嬉しいです。
ではまた！
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